改選期別理事・監事等総覧表之見方

 本表は、昭和2年以降の、(内部・外部)理事並びに副理事・監事を改選期ごとに一覧するものである。
 現相撲協会の発足(財団法人の認可)は大正14年12月でありながら、翌15年まで東京角力協会は存在し、大阪角力協会というのもあった。さらに明くる昭和2年1月場所前に東京・大阪協会が解散、すなわち「東西合併」が成ったが、実態は東京協会が大阪協会を吸収合併したものといえる。そして、新役員の選出(役員改選=臨時のためか、任期1年)が行なわれた。発足直後の大正15年はどういう状況であったのかは分からないが、正式な日本協会発足は昭和2年であると考え、本表ではそれ以降を対象に収録した。
 改選ごとに第n期として番号を振ったが、昭和2年改選時は組織が未整備と考え、“第0期”として参考にとどめた(この0期には「監事」がなく、翌3年の1期では0期の理事が全員監事になり、新たに理事が選任されている)。
 日付は役員選挙日。昭和43年以降は理事長選出日。

 親方衆の階級は、公選制の内部理事(旧・理事、部長職)・副理事(旧・監事、副部長職)の下に、委員・主任・年寄がある。理事長は理事の中から選出される。昭和43年までは理事の中から取締を選出し、取締の中から理事長を選出していた。また、理事退任者などの委員は「役員待遇」とされ、監事待遇を受ける(副部長職)。理事長退任者は相談役(理事待遇)になることができる。

 表の排列は、理事長・取締・(内部・外部)理事・相談役・副理事(監事)の各就任順。ただし、
 ・ 取締は、理事就任とは関係なく、取締の就任順。
 ・ 理事は、新任者の場合は番附記載順。
 ・ 相談役は、現在は理事長退任者が就任できる。よって、理事長期数の多い順。
 ・ 副理事(監事)は、理事経験者が先(理事期数の多い順)、続いて未経験者(就任順)。
 ・ 役員待遇も、副理事(監事)と同様の並び順とした。
 なお、昭和3年から20年まで、理事長の上に「会長」という階級が存在した。理事や取締の一員ではなかったようだが、代表者ということで、本表にも収録した。

 数字は選出期数で、任期は第1期以降原則として2年である。役員待遇は委員なので任期1年だが、委員以下の定期異動(役員選挙の中間年)で役員待遇を外れた例はなく、役員任期と比較しやすいよう、2年1期で数えた(中間年の平成19年に玉ノ井委員が役員待遇を受けているが、これも1期と数えた)。
 期数右の記号は次のとおり。
 ・◎=この表に初登場
 ・○=1期以上役員を外れたあと、上位の役職に新選出
 ・□=1期以上役員を外れ、同じ役職に再選出
 ・△=下位の役職より昇格。役員待遇から理事・監事へ当選、理事から取締就任も含む
 ・▽=上位の役職より降格。理事退任後の相談役・役員待遇就任、取締を退任して理事留任、理事から監事へ横滑りも含む
 ・期数左の「□」は、一度取締を退任して理事になり、再び取締就任の場合
 期数は左から「理事長」「取締」「それ以外」の順。赤字は最後の選出である。現職で再選の可能性がある場合は黒字で記した。

 記載の「年寄名」は、改選直後場所の番附による。備考欄に名跡変更を記した。
 「現役名」は、最高段(平幕〜横綱=幕内など)最終場所の表記を採用。年寄名をシコ名としていた場合は、前名を同じ基準で採用。外部理事・監事は、就任時の役職記載を原則とするが、特記すべき公職等がある場合は( )で記した。
 立行司以外は「行司」呼称を省略し、「○○格」と表記。大阪協会での地位は「※」を付した。
 任期中に役員から降格され、期中に復帰した場合は異動欄に「□」記号で示した。

制作・著作:紅葉橋律乃介(momijibasi@yahoo.co.jp) 銀河大角力協会へ

平成二十年十月一日改訂
平成二十年八月二十三日改訂
平成二十年五月十二日改訂
平成二十年二月八日修正
平成十七年八月九日移転
平成十六年二月十四日開設

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